日仏会館・フランス国立日本研究所（Umifre 19 フランス外務省・国立科学研究センター）

フランスでも日本でも、メディアやジャーナリズムに対する批判はこの30年で着実に強まってきた。この流れの中で、さまざまな社会運動と結びついたいわゆる「オルタナティブ」メディアは、伝統的メディア（テレビや新聞）に対する批判的言説を生み出し、広める上で重要な役割を果たしてきた。以上の現象は「メディアクティビズム」(Médiactivisme)と呼ばれているが、公共圏におけるメディアの正当性に疑問を投げかける「メディアクティビズム」は、日本では特別な形をとっている。読者や視聴者数の減少を背景に、一部の報道機関（日刊紙や雑誌）は、よりオーディエンスの関心を獲得するために、ターゲットを絞り、ライバルメディアに対してますます攻撃的な編集方針を打ち出すようになった。つまり、もともと「メディアクティビズム」の標的であった大手メディアも、ここ数年、その原動力のひとつにもなりつつある。
本発表の目的は、複数のケーススタディに基づき、この現象の構造とその背景を分析し、現代日本社会におけるメディア制度の位置づけへの帰結について考えることである。

セザール・カステルビは社会学者で、パリ・シテ大学の日本研究准教授。